A.15 就職活動では障がい者・健常者問わず、どうしても自分の「強み」ばかりを強調しがちです。障がい者の場合は「一人で○○できます」といったように、障がいがあっても迷惑はかけないと強がってアピールしてしまうことが多いようです。
しかし、企業側が知りたいのは障がい者の強みではなく、障がいによって制限されていることはどんなことで、それに対する対処法は持っているかどうかということに関心があります。自分で自分の障がいをコントロールできるかどうかが聞きたい重要なポイントなのです。
障がいは具体的に伝えることが大切です。例えば、聴覚障がい者の場合、「先天性の感音性難聴です。左右の耳共に100dBです」と説明されても、dB（デシベル）という単位が日常生活では身近ではないため、採用担当者にはピンとこず、かえって困惑させてしまいます。これでは自分の障がいを伝えていないのと同じことです。そこで「１ｍ先の正面から大声で話しかけられても聞き取れません」、「駅のホームで電車が入ってくる音がかろうじて聞き取れるレベルです」などと言えば、相手に伝わりやすくなります。具体的な事例を交えて伝えれば、想像がし易くなります。
次に、自分の持っている障がいから「できないこと」を伝えることは、勿論必要なことです。それに伴い当然、配慮してもらいたいことが生れます。しかし、配慮をお願いするだけで面接が終わってしまうと、採用担当者は印象として、「この人はなんでも人任せなのではないだろうか？」というマイナスの印象を与えてしまいがちです。
では、どうすればプラスの印象に変わるのでしょう。
例えば「こういう配慮をしてもらえれば、こういう能力を発揮することができます」というように、できないことにどう対処しているかを伝えることができれば、採用担当者の意識はプラスの信頼の方に向かいます。つまり、障がいがあっても自分の障がいに対して、しっかり向き合っていることを、努力をしていることをアピールすることで、マイナスをプラスに転換することができるのです。
勿論、何もかも他人任せではダメです。それは障がい者・健常者問わず、全ての働く人に共通に言えることです。
ここで伝えたかった要件をまとめると以下のようになります。
・通り一遍の障がいに対する配慮事項を伝えるのではなく、配慮してもらえたあとの「強み」を伝える ・自分の「強み」ばかり伝えるのではなく、障がいについて具体的に話す ・自分でどのように病気や障がいをコントロールしているのかアピールすること。
