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　理学療法士とは

理学療法士とは、どんなことをする仕事でしょうか。簡単に記すと、医師の指示のもと病気や怪我などで身体に障害のある人や障害の発生が予測される人に対して、歩く、立つ、座るなどの基本的な動作の回復や維持、および障害の悪化の予防を目的にリハビリテーションを提供する仕事です。英語名で「フィジカル・セラピスト（Physical Therapist）」といい、専門職間ではその略から『PT』と呼ばれる仕事です。

理学療法士は、筋力トレーニングや歩く・立つなどの運動療法だけでなく、物理療法（温熱、電気等の物理的手段を治療目的に利用するもの）などを用いて、患者が自立した日常生活が送れるよう支援をします。

理学療法の定義は、法律では以下のように述べられています。

「身体に障害のある者に対し、主としてその基本的動作能力の回復を図るため、治療体操その他の運動を行なわせ、及び電気刺激、マッサージ、温熱その他の物理的手段を加えることをいう」。（「理学療法士及び作業療法士法 第2条」より）

理学療法士の仕事内容は、まず患者など対象者一人ひとりについて医学的観点･社会的な視点から身体能力や生活環境を評価し、問題点を抽出し、その人が求めるADL（Activities of Daily Living：日常生活動作）やIADL（Instrumental Activities of Daily Living：手段的日常動作）を、社会参加などの目標に向けて適切なプログラムを作成することから始まります。

理学療法士が行う治療には、関節可動域の拡大、筋力強化、麻痺の回復、痛みの軽減、スポーツなどのパフォーマンスの向上など運動機能に直接働きかける運動療法だけでなく、物理療法を活用した方法、テーピングや装具などの道具を活用した方法、動作練習、歩行練習などの能力向上を目指す方法などがあります。

さらに、その人のらしく生活が営めるように生活の質（QOL：Quality of Life）を高めるためのサポートをする自立支援や生活支援、健康増進、介護予防や患者教育、家族教育なども行います。もちろん、障害に対するリハビリテーションの進め方などの説明も義務となります。

理学療法士は、病院や介護施設で働く方が多くいます。その働く領域によって理学療法士の仕事内容や役割は大きく異なります。

これらの時期や目的によって、働く理学療法士の仕事内容は違ってきます。

いずれにしても理学療法士は、法律で定められているように国家資格保有の専門職なのです。

　理学療法士になるには

理学療法士として人の役に立つ仕事をするためには、まず国家資格を取得することが必要です。理学療法士は、「理学療法士及び作業療法士法」にもとづき厚生労働大臣が免許を与えることになっています。

理学療法士の国家試験を受験するためには、養成校で3年以上学び、必要な知識と技術を身につけることが必要です。

養成校には4年制大学、短期大学（3年制）、専門学校（3年制、4年制）、特別支援学校（視覚障害者が対象）があります。

資格取得後、より専門的な知識を身に付ける場合、研究職をめざす場合などは大学院もあります。（修士課程・博士課程）。

なお、すでに作業療法士の資格を持っている人は、養成校で2年以上学べば受験資格が得られます。また、外国の養成校を卒業した方、外国で理学療法士の免許を取得した人は、所定の手続きをして厚生労働大臣の認定を受ければ、新たに養成校に入る必要がない場合や不足した単位のみ取得すればいい場合もありますので確認ください。

いずれにしても卒業後、厚生労働省が主管する国家試験を受け、合格すれば理学療法士資格が得られます。

高校の進路選択においては、理系を選んでおくことが望ましいですが、文系からでも理学療法士になることは不可能ではありません。

学校によって入学試験で出題される科目や選抜方法にはばらつきがありますので、理系科目の少ない学校を志望したり、AO入試制度や推薦入試制度を利用したりすれば、文系でもチャンスは十分にあります。

ただし、入学後も生物や化学、物理などの基礎知識が問われますので、授業についていくためにも、高校時点から理数系科目に慣れ親しんでおくべきです。

理学療法士資格は、職業名を名乗って働くために必要となる「名称独占資格」と呼ばれる種類のものです。先にも述べたように理学療法士として就職するためには事実上資格取得が必須となっています。

近年の理学療法士試験は、合格率80%前後というかなり高い水準で推移しており、多くの人が養成校卒業後すぐに資格を取得しています。

ただし、これは試験自体の難易度が低いというよりも、上述したように、しっかりと合格できるレベルまで勉強に励んでから試験を受ける人が大半であるという事情が大きく影響しています。

新卒者より既卒者の方の合格率が低いということから考えても、試験を突破できるかどうかは、学生の間にどれだけ一生懸命勉強するかにかかっているといえます。

理学療法士の養成校に通う生徒のなかには、ほかの大学の既卒者や社会人なども珍しくなく、その年齢構成はばらばらです。

求人情報をみても、資格さえあれば未経験でも採用するというところも多くあり、年齢制限もとくに設けられていないケースが目立ちます。

これは、理学療法士の離職率が高く、入れ替わりの激しい職種であるということが影響していますが、常に求人需要があるため、30代や40代からでも、理学療法士を目指すことは十分に可能といえます。

夜間講座を開講している学校も多数ありますので、日中の仕事を続けながら資格を取得することもできます。

試験は年1回、毎年２月下旬もしくは３月上旬に行われます。選択問題で一般問題160問、実地問題40問の合計200問とボリュームがあります。午前と午後に100問ずつを2時間40分かけて解答するので丸一日がかりの試験となります。

出題科目は以下のようになっています。

・一般問題：解剖学、生理学、運動学、病理学概論、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要、作業療法

・実地問題：運動学、臨床心理学、リハビリテーション医学、臨床医学大要、作業療法

試験では、計算問題やCT・エックス線画像から診断をつける問題、用語の意味や病状を理解できているかを問う問題などが出題されています。出題数が多いので1問に時間をかけるより、次々に解いていくほうがいいでしょう。

合格基準は総得点の６割程度です。しかし、実地問題で３割程度得点しなければ合格にならないため、バランスよく解答する必要があります。上記のとおり出題範囲が非常に広いうえに問題数が多いので、過去問題を繰り返し解いて量とペース配分に慣れるなど試験対策が必要です。

近年の日本の経済状況から「安定した職業に就きたい」と考える人が増えました。公務員人気は相変わらずですが、一生ものである国家資格の取得を目指す人も増えています。理学療法士の国家試験を受けるには、たとえ作業療法士の資格者であったとしても２年は養成学校で学ぶ必要があります。学校に通うには時間はもちろんお金もかかります。ただ理学療法士の資格を取るという目的だけでは学校を途中で辞めてしまったり、資格を取ったとしても持っているだけの状態であったりということにもなりかねません。貴重な時間とお金をかけてもやりたいことなのか、資格を取って自分がどのような仕事をしたいのかを明確にして国家試験に挑戦する必要があります。

必要な書類は養成校で案内があり、校内で準備することがほとんどです。必要な書類は以下の四点です。

この書類は戸籍抄本（戸籍謄本）に記載されている文字を正確に転記しないとなりません。そのため、戸籍謄本をあらかじめ手に入れておくことが望ましいです。何故なら厚生労働省に提出する書類であるため、正確な情報を記載する必要があるからです。また、受験手数料はこの用紙に収入印紙10,100円分を添付することにより納付します（収入印紙は郵便局で手に入れることができます）。

これは写真を添付する台紙になります。写真については、事前に用意しておく必要があります。写真のサイズは縦6cm×横4cmです。このサイズは近所の写真屋さんで撮影できます。また、6か月以内のものとの指定があります。写真は受験写真用台紙の写真添付欄に貼り付けます。

台紙にある卒業学校番号については学校に問い合わせて下さい。

封筒は、縦23.5センチメートル、横12センチメートルのもので、オモテ面に、郵便番号及び宛先を記載し、522円の郵便切手を貼り付け、書類と表示をすることが必要です。

証書は、養成校で手に入れることができます。各養成校の事務窓口に問い合わせれば案内してくれるはずです。

※基本的には、受験願書など受験手続きに必要な書類は養成校でもらえます。自分で手に入れる場合は、「理学療法士国家試験運営本部事務所」または「厚生労働省医政局医事課試験免許室」宛に請求すれば手に入れることができます。

提出先は「国家試験運営臨時事務所」です。郵送する場合は、書留郵便で送ることが指定されています。また、国家試験運営臨時事務所に出向き、直接提出することも可能です。ただし、提出期間が１ヵ月間ないため、注意してください。提出期間については事前によく調べておく必要があります（例年１２月中旬から１月頭まで）。

　理学療法士にむいている人

理学療法士は、リハビリなどで患者と直接ふれあう時間が非常に長い職業です。また医師や看護師といったほかのスタッフとも、情報を共有するために打ち合わせする機会が日に何度もあります。

したがって、机に向かって1人で黙々と作業するよりも、さまざまな人と接し、コミュニケーションを取りながら仕事を進めるほうが好きという人が、理学療法士に向いているでしょう。

また、リハビリの効果を最大限に引き出すためには、マニュアル通りに作業をこなすのではなく、「患者の身体を少しでもよくしたい」という熱意を持って取り組むことが重要です。なので、人が好きで人の役に立ちたいという思いが強い人ほど、理学療法士として活躍できるはずです。

近年の理学療法士の男女比率は6:4ほどで、全国では約4万人弱の女性理学療法士が活躍しています。

リハビリを行う際には、理学療法士は直接患者の身体に触れることになりますので、女性の理学療法士に担当してもらいたいという女性患者も多く、病院やクリニックも女性の採用に積極的です。

ただし、リハビリは力仕事です。ときには自分より身体の大きな患者を介助するケースもありますので、女性理学療法士にはしっかりとした筋力・体力・持久力があった方がいいに越したことはありまん。

　理学療法士の仕事内容と役割

繰り返しになりますが、理学療法士は、病気やけがなどによって、立つ、座る、歩く、寝返りをうつといった基本的な身体機能が低下した患者に対し、リハビリテーションを行う職業です。英語で「フィジカル・セラピスト」といい、その頭文字を取って「PT」と略されることもあります。

理学療法士の国家資格は「名称独占資格」と呼ばれる種類のものです。よって理学療法士を名乗って働くためには資格が必要となります。

おもな仕事は、医師や看護師、作業療法士といったほかの専門スタッフと連携しながら、患者に対して物理療法や運動療法を行い、失われた身体機能の改善を図ることです。

また、各患者のカルテを詳細に記述して情報を細かにファイリングし、それぞれの患者に合わせたリハビリ計画を作成することも大切な仕事となります。

今後、高齢化社会が進むにつれて、身体の基礎的運動機能が衰えてくる人は加速的に増加するとみられており、理学療法士はこれから多くの人材が求められる職業とも言えます。

理学療法士が行うリハビリは、おおまかに物理療法と運動療法の2種類に分けられます。

物理療法とは、外部から刺激を与えることで、運動機能の回復や痛みの軽減を図る治療方法です。温熱、寒冷、電気刺激、水、赤外線、徒手など、複数の療法がありますが、薬物を用いることはありません。

一方、運動療法とは、実際に患者の体を動かすことで、関節の可動域を拡げたり、筋力の改善を図ったりする治療方法です。

各患者の症状や部位、リハビリの段階などに合わせて、関節可動域訓練や動作訓練、歩行訓練など、さまざまな方法を組み合わせて治療に当たります。

理学療法士というと、ベッドサイドやリハビリ室などで患者を指導する仕事ばかりのようにイメージする人もいるかもしれませんが、実際には、書類作成などの事務作業がかなりの分量となります。

最も多くの時間を割くのが、カルテの作成です。施した治療の内容やリハビリの進捗状況、今後の治療方針などを、第三者がみても判るように、客観的かつ詳細に記録を付けます。

また、患者が転院する際には、治療経過などをまとめた「情報提供書」を作成し、担当する理学療法士が代わってもスムーズに治療が続けられるように、次の病院へ申し送りなどを行います。

退院する際は、治療結果や、日常生活における運動がどの程度できるかを点数化した「退院時要約」を作成し、本人と家族に向けた自主トレーニングのプログラムを作成したりもします。

カルテをみれば、その理学療法士の腕が判るとも言われており、各種のデスクワークは非常に重要です。

　理学療法士の役割

現代の医療は、チーム作業であり医師、看護師、理学療法士、作業療法士などの専門スタッフが協力して、個々の役割を全うすることで、患者に対して最善の治療を行うことが可能となります。

たとえば、リハビリの指示を出すのは医師の仕事ですが、指示内容は物理療法や運動療法といった概要に留まりますので、具体的な治療プログラムを考えるのは全て理学療法士の役割となります。

また、理学療法士は、自身が治療にあたるだけでなく、日常的に患者と接する機会の多い看護師に対しても患者が歩行する際の支え方をアドバイスするなど、ほかのスタッフに協力を仰ぐことが多々あります。

一人の患者に対して、理学療法士が24時間つきっきりでリハビリを行うことは不可能です。そのためチーム全体で患者の身体機能回復に努めていくことが重要なこととなります。

理学療法士は、骨、筋肉、神経など、人体構造に精通した運動のスペシャリストとして、リハビリ面においてチームを主導していくことが主な役割と言えるでしょう。

　仕事の流れ

理学療法士の仕事は、それぞれの患者に対して、医師からリハビリテーションの指示を受けるところから始まります。

障害や麻痺の度合、痛みが生じる箇所、筋肉レベルなどの状態を把握して、各人に合った最適な治療方法を検討し、リハビリ計画を策定します。

リハビリが始まると、物理療法や運動療法など、さまざまな手法を組み合わせながら中長期的な視点に立って根気強く治療にあたり、効果が表れているかどうかのチェック作業も随時行います。

患者が高齢である場合など、完全に運動機能を取り戻すことが難しいケースもありますが、時には補装具などを使用し、できる限り患者が不自由なく日々生活ができるようにします。

完治するか、あるいはこれ以上続けても大きな改善が見込めない、というところまで回復したら理学療法士の仕事は完了となります。

　理学療法士の活躍の場

理学療法士の勤務先として最も多いのは、病院やクリニックなどの医療施設です。数百の病床数を持ち、リハビリ施設を院内に備える総合病院がその筆頭ですが、入院機能のない街の診療所でも、整形外科などでは理学療法士が求められるケースがあります。

次に、介護老人保健施設、老人ホーム、通所リハビリテーション施設、障害者施設といった介護・福祉関係施設が挙げられます。医療施設と比べると、身体機能を回復させるというよりも、身体機能が低下していくのを防ぐ仕事が多くなります。

また、求人数としては少なくなるものの、スポーツ分野も勤務先の対象となり、スポーツ施設やフィットネス施設に勤める人や、プロのスポーツチームで専属トレーナーとして働く人もいます。スポーツ分野では、故障した選手を最短で復帰させる方法や、故障しにくい身体をつくる方法など、他の勤務先とは違った専門知識が求められます。

日本理学療法士協会の調査によれば、理学療法士の勤務先の割合は、約6割が病院やクリニックなどの医療施設となっています。

ただし、医療施設と一口にいっても、その事業規模も事業形態もさまざまであり、ありとあらゆる疾患を手掛ける総合病院から、小さな街の診療所まで幅広いことは言うまでもありません。

また、近年は急激に高齢者が増加している影響もあって、介護老人保健施設や老人ホーム、デイサービスセンターなどに勤める理学療法士も増えており、全体の約2割が介護施設で働いています。

医療・介護関係以外にも、地域の保健センターや児童福祉施設、身体障害者療養施設といった福祉施設、フィットネスジムなどのスポーツ関係施設といった勤務先もあります。

さらに、医療機器メーカーで福祉関連器具の製造・販売を行ったり、出版社で医療関連書籍の執筆・編集を行ったりと、一般企業で働く人や、教育機関で後進の指導にあたる人もいます。

理学療法士は、業界を問わずさまざまな組織から求められる職業であり、非常に幅広い活躍の場があるといえるでしょう。

医療施設における理学療法士の仕事内容は、勤務先によってかなり違いがあります。

クリニックなどの個人病院の場合は、整形外科の患者に対して、物理療法や運動療法などのリハビリを行うケースが一般的です。

一方、複数の診療科目をもつ総合病院では、内科や脳神経外科、心臓外科など、多様な疾患をもつ患者を相手にすることになります。

外傷や病気によって低下した身体機能を改善させることがおもな仕事ですが、肺炎やがんなどで長期に入院している患者の体力維持訓練を行ったり、生活習慣病患者に対して運動の指導を行ったりします。

さらに、医師が経営する病院や診療所以外にも、柔道整復師が経営する接骨院で働く理学療法士もいます

高齢者向けの介護施設では、身体機能を回復させるためというよりも、身体機能を維持するためにリハビリが行われています。

高齢者は傷の治りが遅い一方、体力や筋力が低下するスピードが速いため、ちょっとした外傷であっても、寝たきり状態になる引き金になる可能性があります。

まっすぐに歩く、転ばないように歩くなどの指導を行って、けがを予防することが介護施設における理学療法士の役割です。

普段使わない筋肉を刺激するために、スポーツジムにあるような機器を使って、低負荷のマシントレーニングを行う「パワーリハビリテーション」と呼ばれる手法を取り入れているケースもあります。

また、デイサービス（通所介護）センターにおいては、社会的孤独感の解消、家族の介護負担の軽減などを目的として、食事や入浴、レクリエーションに加えて、入所時と同内容の機能訓練も実施します。

地域リハビリテーションとは、身体に障害をもった人が、各人の慣れ親しんだ地域で暮らし続けるために、さまざまな組織が協力しあってリハビリテーションを提供している場のことです。

地域リハに分類される勤務先としては、市町村が運営する地域包括支援センターや、デイケア（通所リハビリテーション）センター、訪問リハビリテーション事業所などが代表的です。

通所リハや訪問リハというと、高齢者を専門にした介護サービスというイメージがあるかもしれませんが、年齢に関係なく、ケガや病気などで障害や後遺症を抱える人全てを対象とするものです。

地域包括支援センターでは、患者が退院するにあたって、生じる可能性のある問題などを提起し、保健師や社会福祉士など、ほかのスタッフと共に患者や家族に対するアドバイスを行うことがおもな仕事です。

あわせて、地域の各施設で情報共有を行い、必要があれば各家庭を訪問して直接話を聞き、患者に応じて通所リハや訪問リハといった各種サービスの利用、補助装身具の利用を提案したりします。

通所リハや訪問リハにおける理学療法士の仕事は、基本的に入院時のリハビリと同じですが、時間が限られているため、ニーズに合わせて自宅でできる訓練プログラムを提案することも大事な業務となります。

また、孤立しがちな患者の心をケアしたり、患者の家族から悩みや問題点などを聞き取ったりして、同じ地域で働くほかのスタッフと連携することも理学療法士の重要な役割となります。

地域リハに従事する理学療法士は、それぞれの患者の生活に密着した仕事ができるため、非常にやりがいを感じやすいはずです。

近年、スポーツリハビリテーションがひとつの分野として確立されつつあり、野球やサッカー、格闘技など、各競技の治療を専門に手掛ける医師や柔道整復師、理学療法士もいます。

故障した選手を最短で競技に復帰させるための治療を行うほか、身体機能を向上させるためのトレーニング・プログラムを作成したり、けがの予防や疲労回復のための指導・体づくりを行ったりします。

また、プロの選手に限らず、部活動をしている中高生や大学生を対象とするケースもあります。

勤務先としては、スポーツリハを得意とする整形外科や接骨院、フィットネスジムなどがあります。なかにはプロスポーツ・チームと契約し、トレーナーとして活躍している人もいます。

　理学療法士と関連する仕事とは

最後に理学療法士と隣接する仕事を紹介しておきます。

作業療法士……作業療法士は、理学療法士と同じくリハビリテーションを専門とする医療職です。

理学療法士が、立つ、座る、歩くといった基本動作の回復を行うのに対し、作業療法士は、お箸を持ってごはんを食べる、お風呂に入るなど、日常生活に必要な作業機能の回復を行います。

また、作業療法士は、摂食障害やうつ病の患者などを担当することもあり、身体だけでなく心のケアも行う点も理学療法士との違いです。

言語聴覚士……言語聴覚士も、同じリハビリテーション領域の国家資格であり、言語機能、聴覚機能を専門に治療を行います。

脳に病気を発症したり、頭に外傷を負ったりした場合、「うまく話せない」「文字が読めない」「話が理解できない」などの後遺症が残ることがあり、そうした障害を回復させることが言語聴覚士の仕事です。

同じように、咽頭がんなどを患って声が出にくくなる「音声障害」、難聴などの「聴覚障害」、うまくものが飲み込めない「嚥下障害」などの治療も、言語聴覚士の専門分野です。

柔道整復師……柔道整復師は、骨折や捻挫、打撲、脱臼といった外傷に対して、投薬したり手術したりするのではなく、整復や固定などによって治療を行う職業です。

理学療法士と同じく、整形外科との関係が深い国家資格ですが、柔道整復師は医師などと同じくけがを治すことが役割である一方、理学療法士はリハビリを行うことが役割であるという点に違いがあります。

また、柔道整復師は、自身の業務範囲内であれば、独自の判断で診察や治療ができる一方、理学療法士はあくまで医師の指示の下でないと施術ができないという点も異なります。

以上が理学療法士との隣接する関連のある仕事です。理学療法士に興味があるようなら是非チャレンジしてみてください。